2015年07月

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 名古屋駅周辺は再開発が進んでいる。次々に古いビルが壊され、新しいビルが立ち上がりつつある。松坂屋や郵便局のあった場所にはJRゲートタワービルが建設中であるし、大名古屋ビルヂングはこの秋に大名古屋ビル Lifestyle & Servicesとして開業するという。

 さて、豊田通商本社や飲食店、映画館などが入っているセンチュリー豊田ビルですが、名古屋駅から続く地下街の名前が「ミヤコ地下街」。

 地元の出身者でも、最近の若い人たちに「なんでミヤコでしょう?」と聞いても、もう分かる人はほとんどいません。


 実は、センチュリー豊田ビルのある場所には、2000年まで近鉄系の都ホテルがあったのです。名古屋駅から都ホテルへのアプローチだからミヤコ地下街。名前のみが今に残ります。

 名古屋都ホテルは、東海道新幹線の開業に合わせて1963年に開業。ミヤコ地下街もそれに合わせて開業しています。ホテルはプロ野球球団選手や芸能人の名古屋での宿泊先として有名だったそうです。村野藤吾氏が設計したホテルで、私は宿泊したことはありませんでしたが、ロビーなどは落ち着いた良い感じだったことを覚えています。

 街はどんどん変化していきますが、その中でひっそり残っているものがあるのを見つけるのも、また面白いかもしれません。

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  京都中央信用金庫 中信ビジネス情報誌ANONA 2015年No.120に、「中信青年経営者倶楽部」4月例会でお話しました講演要旨が掲載されました。

  講演会には、日ごろからおつきあいのある経営者のみなさんの顔も多く見られ、リラックスした雰囲気の中で、お話させていただきました。

 

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中信ビジネス情報誌

ANONA 2015年No.120

http://www.chushin.co.jp

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関西大学商学部『現代産業論』に熊本県大阪事務所職員さんと、くまモンが来てくれました。 関西大学商学部『現代産業論』に熊本県大阪事務所職員さんと、くまモンが来てくれました。  関西大学商学部『現代産業論』に熊本県大阪事務所職員さんと、くまモンが来てくれました。  現代産業論では、観光産業についても講義の中で取り上げているのですが、今回は地域の観光戦略を実践しておられる熊本県大阪事務所の職員の方にお越しいただきました。  熊本県の観光戦略、そして九州新幹線開通に対する危機感と、そこからスタートした『熊本サプライズ』、さらにくまモンの誕生と、具体的に講義をしていただきました。  途中、くまモン体操などもあり、楽しい講義となりました。学生たちからは、「ただ楽しんで見ていたゆるキャラに、緻密な戦略があったことに驚きました。」、「地方公務員の仕事の幅が広いことを初めて知りました。」、「今まであまり知らなかったのですが、熊本県に行きたくなりました。」などの感想が寄せられました。  熊本県大阪事務所では、こうした講義を他大学でも計画されているそうで、今回はその第一弾として実施していただきました。  実は、この同じ講義には四年前にも、熊本県大阪事務所からお越し頂き、特別講義をしていただきました。その際は、くまモンが初めて大学の教壇に立った講義となりました。

 東海道新幹線の自殺放火事件で、思い出したのですが、昔は客室に非常脱出口がありました。その席に座った記憶があるのです。そういえば、いつから無くなったのでしょうか。


 画像は、鉄道博物館に保存されている0系車両のものです。資料によると、当初、ビッフェ車両以外のすべての車両の中央部の左右二カ所に非常脱出口が設置されていた。しかし、気密構造のため「保守に手間がかかり、使用実績がなかった」ことから、0系の後期からは廃止されたのだそうです。(その後の新幹線車両には設置されていない。)

 
 今回のようなテロ行為が行われるようになると、非常脱出口の必要性が議論されるようになるかもです。ただ、こうした非常脱出口をいたずらしたり、逆に危険行為をするような人が出てくるという意見もあります。難しいところです。

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 ここ最近、大企業のみならず中小企業でも巨額の横領事件が続いています。なぜ、こうした横領事件が続くのか。

 今回は、かつて民間企業勤務の経理担当者として経験したことや、企業経営者から聞いた話などから、なぜ横領事件が起こるのか、そしてそれを防止するには、どのようにすべきなのか。

 不正経理、横領事件が発生しやすい会社の特徴は

 ①経営者が経理書類を理解できていない

 ②一人の担当者に任せっぱなし

 ③海外拠点の情報は担当者経由のみ

 ④サービス残業、休日出勤が当たり前

 ⑤「難しい金勘定」は会計士や税理士任せ

 なぜそうなのかは、本編をご覧ください。

 

本編はこちらからお読みください(PDF形式です。)

 ・「経営者の無自覚が横領事件を起こす」(石川県中央会会報 2015 No.2

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